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年収

平均年収 - 万円

平均年齢
-
平均勤続年数
-

採用情報

募集人数 36~40名
一般記者の採用数が、割合としては一番多くなります(全体の7~8割程度)
採用実績人数 2014年 26名(男性11名、女性15名)
2015年 45名(男性27名、女性18名)
2016年 38名(男性20名、女性18名)
2017年 39名
採用実績大学 <大学>
青山学院大学 、 大阪大学 、 大阪教育大学 、 大阪芸術大学 、 大阪市立大学 、 大阪府立大学 、 大阪薬科大学 、 岡山大学 、 お茶の水女子大学 、 鹿児島大学 、 金沢大学 、 金沢美術工芸大学 、 関西大学 、 関西外国語大学 、 関西学院大学 、 学習院大学 、 北九州市立大学 、 九州大学 、 京都大学 、 京都女子大学 、 京都府立大学 、 慶應義塾大学 、 神戸大学 、 神戸市外国語大学 、 国際教養大学 、 国際基督教大学 、 島根大学 、 首都大学東京 、 昭和女子大学 、 順天堂大学 、 上智大学 、 信州大学 、 成蹊大学 、 成城大学 、 西南学院大学 、 専修大学 、 多摩美術大学 、 千葉大学 、 中央大学 、 筑波大学 、 津田塾大学 、 電気通信大学 、 東京大学 、 東京家政大学 、 東京外国語大学 、 東京学芸大学 、 東京経済大学 、 東京芸術大学 、 東京女子大学 、 東京造形大学 、 東京理科大学 、 東北大学 、 東洋英和女学院大学 、 同志社大学 、 獨協大学 、 長岡造形大学 、 長崎県立大学 、 名古屋大学 、 名古屋市立大学 、 南山大学 、 新潟大学 、 日本大学 、 一橋大学 、 広島大学 、 広島市立大学 、 佛教大学 、 法政大学 、 北海道大学 、 武蔵大学 、 武蔵野美術大学 、 明治大学 、 山形大学 、 横浜国立大学 、 横浜市立大学 、 立教大学 、 立命館大学 、 琉球大学 、 和歌山大学 、 早稲田大学
そのほか、海外大学など

給与・待遇

初任給 【職種別賃金】
・記者、運動記者、英文記者、写真・映像記者、グラフィック記者、技術職:255,700円
・事務職:223,000円
・校閲専門記者、編集職員:210,000円
(2016年度実績)

【モデル月収例】
・一般記者、運動記者、英文記者、写真・映像記者、グラフィック記者、技術職
 →月給349,584円(固定残業代93,884円、49時間相当分含む)
・事務職
 →月給283,044円(固定残業代60,044円、34時間相当分含む)
・校閲専門記者、編集職員
 →月給257,220円(固定残業代47,220円、30時間相当分含む)
※大卒・院卒共通。一般記者、運動記者、英文記者、写真・映像記者、グラフィック記者は、試用期間中(3カ月)の賃金額となります。

▼補足事項:
(1)入社研修期間中(1カ月間)は、固定残業代は25時間相当分として計算します。
・一般記者、運動記者、英文記者、写真・映像記者、グラフィック記者、技術職
 →月給303,600円(固定残業代47,900円、25時間相当分含む)
・事務職
 →月給267,150円(固定残業代44,150円、25時間相当分含む)
・校閲専門記者、編集職員
 →月給249,350円(固定残業代39,350円、25時間相当分含む)
(2)上記に記載の固定残業代の相当時間数を超えて残業した場合は、超過分を支給します。
(3)固定残業代の相当時間数に満たない場合も、減額せずに定額を支給します。
(4)一般記者、運動記者、英文記者、写真・映像記者、グラフィック記者は、試用期間(3カ月)終了後は、裁量労働制に移行します。移行後は職場ごとに定められた裁量労働手当を支給します。
諸手当 扶養家族手当、通勤交通費、住宅手当、基準外給与などを社の規定により支給
昇給 原則として年1回(4月)
賞与・ボーナス 原則として夏季(7月)、冬季(12月)に支給
休日・休暇 【休日休暇】年間110日(2015年度実績)
【年次有給休暇】初年度(4月入社)13日 勤続1年以上20~30日
※このほか、出産、結婚、忌引時の特別休暇、リフレッシュ休暇、勤続慰労休暇などの有給休暇あり。
※休日休暇は勤務シフトにより、他の日に振り替えることあり。
福利厚生 【保養所】伊東(共同通信社健康保険組合直営)
【祝い金、見舞金】慶弔、災害、傷病に際し支給。
※このほか、財形貯蓄、住宅資金融資、家賃補助制度、共済会、契約スポーツクラブなどあり。
研修制度 【集合研修】入社時研修(約2週間程度)のほか、入社3年目までは定期的に集合研修を実施します。
【社命研修留学】社内選抜のうえ、国内や海外の研究機関(大学等)や企業に職員を派遣します。
【役職者向研修】新たに次長(デスク)や管理職になった際に研修を実施します。
勤務地 本社(東京)、支社(札幌、仙台、名古屋、大阪、福岡)、国内支局(45支局)
※将来的には海外総支局へ赴任の可能性あり
※校閲記者、編集職員は転勤なし(本社勤務)

会社概要

住所 105-7201
東京都港区東新橋 1-7-1 汐留メディアタワー
電話番号 03-6252-8000(代表)
設立 1945年11月1日
従業員数 1,668人(2017年4月1日現在)

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